太陽光発電をサポート
中立であるはずのシンクタンク、太陽光発電をサポートすると称している調査機関などからも、このような、誤りを含んだ論理を使用して、太陽光発電に厳しいコメントがなされていることがあるので注意する必要があります。
もちろん、火力発電より安ければ爆発的な需要を生むことは間違いないが、一般家庭、事業者から見れば、火力や原子力のコストの比較はまったく意味がありません。
電力会社から購入している電気代以下のコストで、太陽光発電が出来れば、太陽光発電は十分に経済定期に見合う投資になります。
現在、昼間の売電価格は同23円です。
2つ目の誤解は、コストの試算です。
上述の試算は、クリーンエネルギーにのみ年率4％の金利を乗せているなど、クリーンエネルギーに不利な前提が置かれています。
それでも太陽光発電のコストが高いことと、今後コストダウンが必要な事には変わりありませんが、太陽電池の市場はこれまでの前提で考えた場合とは大きく異なります。
適正な前提を置くと、グリッドパリティと呼ばれる送電線に太陽光発電システムを接続し、電機を売却して採算が取れるのは、家庭用システムでは、太陽光発電システムのコストが現在から2割程度低減される2012年頃となります。
08年に入り、国内外の大手太陽電池メーカーからも、シリコン使用量の低減、シリコン内製によるコストダウン、国家的な市場の育成、量産効果、交換効率の向上、製造効率の改善によって、日本、カリフォルニア、イタリア、スペインなど日照時間量に恵まれた地域では、2012年頃には補助金なしでも太陽電池事業が成立するとの見通しがなされています。
2011年10月28日 |
カテゴリ:太陽光発電